学部・大学院

政策行政専攻 教員一覧

総合政策研究科 研究科長
 安 章浩

政策行政専攻

加藤 弘之

略歴

《専門分野》
流通論、マーケティング
ドラッグストアやスーパーマーケット等に代表される量販小売業態を中心にした小売業態論、消費者行動論、マーケティング論を中心に研究を行っています。
近年は、2000年代から著しい成長をとげたドラッグストア業界の成長、世界的なDX化の動きが流通企業の戦略や消費者行動に与える影響、そして2010年代中旬から日本の消費市場に大きな影響を及ぼしてきたインバウンド市場の動向などに関心を持ってきます。
《主な論文・著書》
加藤弘之(2022)「ドラッグストアにおける消費者行動研究-研究の動向と今後の課題-」『尚美学園大学総合政策研究紀要』第38号,pp.1-16 (共著)流通経済研究所編(2012)『インストア・マーチャンダイジング(第2版)』日本経済新聞出版社

加藤 弘之

教育方針

実学である経営学分野を担当するにあたり、学生にとって学問と社会とのつながりが意識できる講義となるよう心がけています。理論の背景にある具体的な企業活動事例や、関連する統計調査の紹介に努めるとともに、学生との質疑応答などアクティブラーニングを積極的に行い、知識と発想力双方の獲得を目指します。

小林 正英

略歴

EUやNATOの安全保障政策について、共著は20冊弱。元在ベルギー日本国大使館専門調査員(安全保障政策担当)として、NATO東方拡大、NATO・ロシア常設合同理事会創設、旧ユーゴ紛争などを担当。共同研究では中東地域の安全保障や規範パワーとしてのEUの研究にも従事。EUの対中政策にも業績あり。新潟市出身、柏崎市育ち。筑波大学第三学群国際関係学類、慶應義塾大学大学院出身。パリ政治学院交換留学。これまで筑波大学、慶應義塾大学、早稲田大学、杏林大学、山梨県立女子短大、東洋英和女学院大学、平成国際大学、日本大学で非常勤講師。他に通訳、雑誌ライター、映画解説の経験も。博士(法学)。

教育方針

言うべきことは言いますが、失敗することも学生の特権なので、学生さんの意向を尊重します。楽しみましょう。

櫻井 光行

略歴

1960年、千葉県出身。株式会社博報堂マーケティング局を経て、株式会社ビジネス・デザイン・アソシエイツ(コンサルティング会社)を設立。40年近くにわたり、家電、トイレタリー、食品・飲料、不動産など様々な業界の企業に加え、行政や地域のマーケティング、ブランド戦略、広告戦略立案業務に携わる。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科修士課程修了(MBA)。博士(経営管理)。実務の傍ら、20年間にわたり大学の講師を務め、ケーススタディを中心としたマーケティングの講義、学生にマーケティング企画を立案してもらう演習、広告・メディアに関わるゼミなどを担当。2020年より現職。日本マーケティング学会会員。日本広告学会会員。
著書に「マーケティングの嘘」(新潮新書・共著)、「みんなの経済再生 33の新常識」(クラブハウス)など

教育方針

本学部の学生は、スポーツに関わる企業で働きたいと考えていることが多く、マーケティングの基本の習得は重要である。しかし、マーケティングを学ぼうと考えて入学してくる学生は少ない。そうした学生にマーケティングに興味を持ってもらい、その基本を理解してもらうために、事例研究と実習を中心に教育を進めていく。

荘 発盛

略歴

1992年来日、マレーシア出身客家民族。1998年大阪大学大学院経済学研究科入学、経済学博士号取得。2004年より尚美学園大学専任講師として着任、2008年より准教授、現在に至る。
専門は経済学、特に国際経済学、環境経済学。国内外のおける学術論文の発表・刊行のほか、祖国マレーシアを含め、一般講演、ラジオ・テレビ出演依頼多数。また、各新聞・雑誌コラムニストとして、特にマレーシア国内のみならず、東南アジアにおいても華字紙として発行部数最多の「星州日報」のコラムを定期的に執筆。研究分野における学術論文多数。その一方、スポーツと経済学の関連した学術論文も執筆・発表されている。

教育方針

難しい学問の専門性を失うことなく、学生にやさしく、わかりやすく、教育の現場において常にそのことを極めながら、学生と一緒に新しい知識を得る楽しさと喜びを大事にする。得た知識を学生の今後の人生にどのように活かすことができるかを常に強調。一人ひとりのいい成績ではなく、人間力向上の大切さを重視する。

真下 英二

略歴

専門:政治学、地方自治、日本政治
担当科目:政治学の基礎、地方自治論/概論、政治学Ⅰ・Ⅱ、政治学概論、公共政策基礎、まちづくり政策論、日本政治論など
2017年:総合政策学部教授
2017年:総合政策学部ライフマネジメント学科長
2020年:スポーツマネジメント学部スポーツマネジメント学科長(兼務)
所属学会:日本政治学会、日本選挙学会(理事)、日本法政学会、日本行政学会、日本経済政策学会
社会貢献:川越市協働事業審査委員会、川越市教育振興基本計画審議会(会長)など自治体関連多数、特別非営利活動法人こども大学かわごえ理事長
主要著書:『選挙制度と政党』(共著)、『ガバナンス』(共著)、『高齢者福祉サービスの市場化・IT化・人間化』(共著)など

教育方針

(誰かに言われてやる)勉強は必ずしも面白いものではない、ことを前提に取り組んでいます。その「面白くない」ものをいかにして「面白い」ものにするのか。それは「わかった」という感覚を持ってもらうことだと思っています。今までわからなかった、知らなかったことを知る感覚を大事にして授業を受けてもらえればと考えています。

安 章浩

略歴

慶応義塾大学経済学部卒、早稲田大学大学院政治学研究科博士課程行政学専攻単位取得退学、著書に『(単著)憲法改正の政治過程』学陽書房、『(共著)変動期の公共政策』学陽書房などがある。

教育方針

自分の事柄と公共世界を連動させながら複眼的に思考できる社会学的想像力を持った、人類が平和で豊かな共存を可能とするような未来志向の精神を有する教養ある社会人になるためのサポートをしていきたい。

廖 海濤

略歴

2006年東洋大学大学院法学研究科博士後期課程修了。博士(法学)

東北の私立大学で准教授として7年間勤務し、2022年10月より尚美学園大学総合政策学部総合政策学科教授に着任。専門分野は商法、会社法、外国法など。日本私法学会、日本比較法研究所(嘱託研究員)、東北大学商法研究会、高崎経済大学経済学会(賛助会員)に所属している。

主要業績:「会社法改正と株主総会の法的地位——令和元年改正による株主提案権の制限を素材として」『商事立法における近時の発展と展望(丸山秀平先生古稀記念論文集)(共著、中央経済社、2021年)』

教育方針

会社法、金融商品取引法等における基礎知識を修得し、リーガルマインドの獲得を教育方針とする。とりわけ、社会で発生する自分の問題を解決する能力を養ってもらい、グローバル化社会に対応できる人間になることを目標とする。

高橋 幸裕

略歴

2015-2020年度 尚美学園大学総合政策学部総合政策学科専任講師
2021年度 尚美学園大学総合政策学部総合政策学科准教授/尚美学園大学大学院総合政策研究科政策行政専攻准教授
2015-2021年度 公益財団法人介護労働安定センター(奈良支所、京都支部)奈良労働局/京都労働局委託事業「介護分野における人材確保のための雇用管理改善推進事業」雇用管理改善企画委員会座長
2020-現在 公益財団法人日本訪問看護財団「訪問看護師向け在宅看取り教育プログラムの開発」検討委員会委員
2022年度 みずほリサーチ&テクノロジーズ株式会社「公益財団法人日本財団委託事業 20一般社団法人ホームホスピス協会における外部評価」評価委員
2022年度 公益社団法人日本介護福祉士会 学術推進委員会委員他
その他:講演・執筆等複数あり

教育方針

学生の興味・関心を大切にしています。社会福祉領域における学びを通じて分からないことをそのままにせず、時間と手間をかけ、かつ個人の理解度に合わせた丁寧な研究指導を心掛けています。

田中 啓太

略歴

2005年 名古屋大学経済学部経済学科卒業
2012年 名古屋大学大学院経済学研究科博士後期課程修了 博士(経済学)
2015年 名古屋大学大学院経済学研究科 助教
2017年より現職 尚美学園大学総合政策学部専任講師
2022年より中京大学先端共同研究機構経済研究所特任研究員を兼任

専門はL.ロビンズを中心とする20世紀初頭の経済学史
『現代経済学史の射程 パラダイムとウェルビーイング』(共著)
基盤研究(C)「L.ロビンズの選択理論とアノマリーを巡る20世紀初頭の経済学の再考」(課題番号18K01532)(2018年~2022年)

経済学史学会 大会組織委員
進化経済学会 学会活性化委員

教育方針

経済学や経済思想の歴史に記された豊富な知見から現代の社会を見つめる眼を養う

畑中 綾子

略歴

民法・医事法・生命倫理

教育方針

わかりやすく親しみやすい法学をめざしています。

御手洗 大輔

略歴

多文化共生社会における法のあり方を研究している。目下の課題は地方自治・地方行政下の住民による平等主義の実践に関わる法的論理・制度の分析とその現代法理論への投影である。
著書に『日本国憲法論講義』や授業ノート法学入門シリーズ、『中国的権利論』『学問としての現代中国』など、論文に「示威の自由の比較研究と日本人の課題」「日本における現代中国法学について」など多数。また、日本の法について、中国法との比較を通じた分析をSocial Portal China「中国の法律事情」(JST)を通じて発信している。 1978年生まれ。山口県出身。山口県立防府高等学校を経て、早稲田大学法学部入学。同大学院法学研究科修士課程を経て東京大学法学政治学研究科博士課程へ進学(単位取得満期退学)。
2022年4月より、本学総合政策学部総合政策学科准教授として着任。

教育方針

本人ができなかったことを「できる」ように寄り添い、本人が興味を示さなかったことに「面白いと興味を示し自ら学べる」ように教え育てること、一人ひとりに「なぜだろう?」との向上心を持ち続けさせ、「不安定の中に居られる」平常心を鍛えさせ、「自ら動き続けて自ら切り拓く」自立心を育てることが、私の教育方針です。

藤井 享

略歴

北見工業大学工学部教授、日本ホスピタリティ・マネジメント学会会長、日本情報経営学会理事、国際戦略経営研究学会理事他

教育方針

企業経営・戦略的協創イノベーション分野の実証分析

教授 加藤 弘之 サービス経済論研究
教授 小林 正英 国際機構論研究/国際問題研究
教授 櫻井 光行 総合政策特殊研究(修士論文指導)
教授 荘 発盛 ミクロ経済論研究/国際経済論研究
教授 真下 英二 地方自治研究
教授 安 章浩 ガバナンス研究/社会保障論研究/比較政治体制研究/他
教授 廖 海濤 会社法研究
准教授 高橋 幸裕 社会福祉政策研究
准教授 田中 啓太 経済政策研究
准教授 畑中 綾子 法学研究/医事法研究
准教授 御手洗 大輔 憲法研究/行政法研究Ⅰ
客員教授 藤井 享 競争戦略論研究Ⅰ,Ⅱ
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